成長・挑戦を支援
成長・挑戦を支援
研修
成長に応じた能力開発体系
社員の成長ステージに合わせた各種研修を実施しています。階層別の研修をはじめ、自律的・自発的な学びを重視する選択型の研修、職種に応じた専門的な研修、職場単位の研修などを設置。なお当社グループの社員1人当たりの年間研修費は約9.1万円で、上場企業の平均費用と比べても高い水準を維持しています。
能力開発体系図
200以上の研修カリキュラムを開講
当社の選択型研修(自己啓発研修)は、社員が自由に選択して受講する研修です。集合研修や通信教育など、200以上のカリキュラムを開講しています。受講者も増えており、直近3カ年は、年間延べ1,000人近い社員が受講しています。
入社後の即戦力化をサポートする研修が充実
新卒・キャリア採用共に、入社後の定着と早期戦力化を目的とした研修を充実させています。新卒社員には、マナーや基本的なビジネススキルを習得する研修と、配属先の業務に必要な専門知識を学ぶ研修を実施。一方、キャリア採用者には、経営方針やESG、コンプライアンス、メンタルヘルスなどを学ぶフォローアップ研修と、個人カウンセリングを実施。メンタルヘルス講座は環境変化によるストレスケアに、個人カウンセリングは職場への定着に役立てています。
社員教育および研修費の充実
当社グループの社員1人当たりの年間研修費は約9.1万円であり、これは上場企業の平均費用と比べても高い水準です。また、研修内容も新入社員から管理職まで幅広い階層を対象とした数多くのプログラムを用意しています。
今後も、社員教育と研修費のさらなる充実化を図りつつ、社員の能力向上に資する研修を実施していきます。

新入社員研修
約20日間で実施します。
健康管理センター主催の健康診断・体力測定に始まり、社内・社外講師による各種講座、ビジネスマナー研修、奥多摩町での森林ボランティア(植樹)と盛りだくさんのメニューがあります。
当社グループの新入社員教育では、フィールドワークを通じて「水の大切さ」を学ぶ機会があることが特徴です。仲間と協力して植樹活動を行ったり、水源地の林から浄水場までの水の流れをたどることで、水を扱う会社で働く上での責任感を養っています。
フォローアップ研修
入社半年後フォロー研修
新入社員を対象にした入社半年後フォローアップ研修では、以下の3点を目的に約半年間の成長を振り返ると共に、同期の仲間達と現状の悩みや問題点の共有を行います。
- 新人研修で学んだスキルの習熟と更なるレベルアップ。
- 現在抱えている不安を解消し、社会人としての意識を高める。
- 半年後には後輩を迎える立場になることを踏まえ、今後の課題を設定する。
また、研修会の最後に全参加者が今後の目標発表なども行います。
2年目フォローアップ研修
入社2年目に、入社後1年半を振り返る研修を実施しています。
中堅社員へむけて今後の更なる成長を目指して、基本動作の確認・習得とチームワーク、コミュニケーション力の向上を目的としています。
グループ毎の演習を通じ、PDCAサイクル、傾聴や「報・連・相」などの重要性を改めて認識。今後のビジョンと具体的な行動を定めた『プロフェッショナル行動宣言』を作成、全員の前で決意発表を行います。参加した社員からは、特に物事を言葉で伝える難しさ、「何を言ったか」ではなく、「どう伝ったか」「どう理解してもらえたか」の重要さを理解できたとの声が多く寄せられています。
トレーナー・メンター制度
入社後、仕事や日常生活の不安を解消する為「トレーナー・メンター制度」を導入し、新入社員を計画的に育成する体制を整えています。
トレーナー
仕事の基本を指導・支援する役割。
新入社員一人ひとりに沿った指導方法を作成し、計画的にOJTを実施しています。
メンター
業務外でよき支援者となる役割。
入社後の不安や悩みについて、個別に相談できます。
トレーナー・メンター育成研修
トレーナー・メンターは各職場の若手・中堅社員の中から選抜。
新入社員をしっかり指導できるよう事前研修を実施し、7月以降、新入社員のサポートにあたります。
キャリア採用者向けのフォローアップ研修の実施
キャリア採用者の定着化に向けて、当社の経営・事業の目指す方向性などをレクチャーするフォローアップ研修と、職場における状況の確認・把握する個人カウンセリングを行っています。
フォローアップ研修では、当社の経営方針や中期経営計画の説明をはじめ、サステナビリティ意識の醸成のための教育(内部統制、社会貢献、ESGなど)のほか、当社社員として必要なコンプライアンス関連教育(人権啓発、情報セキュリティなど)を実施しています。メンタルヘルス講座や個人カウンセリングは、環境変化によるストレスを受けやすいキャリア採用者のメンタルケアに役立っています。
選択型研修
選択型研修による自己啓発支援
社員が手挙げ式でビジネススキル研修を受講できる制度で、集合研修・通信教育合わせて200講座以上の中から、自身の課題に応じた研修を受講できます。グループ会社も含めて、毎年800人以上の社員が受講しており、社員同士の交流の場にもなっています。

集合型研修
1日で気軽に受講できる基礎コースから、数日かけてじっくり学べる研修まで、充実したラインナップを用意。
「ビジネススキル」「ロジカルシンキング」「問題解決」「コミュニケーション」「ダンドリ」などビジネスの現場で"使える・役立つ"実践的な内容から、「マネジメントセミナー」など、部下や後輩を指導する役割の人が、必要性を感じたタイミングで受講できる制度も整えています。
通信教育
業務に役立つ各種スキルの習得に資するものとして、豊富なメニューから希望コースを選択し、受講できる制度です。
集合研修受講者の声
- プロジェクトの取りまとめの際は、リーダーの役割・能力のひとつである「人と人をつなぐ」ことを重点において、リーダーシップを発揮していきたい。
(リーダーシップ開発研修 受講者) - 自分が何を表現し、それにより相手がどのような対応をしてくれるか、また同じプレゼンでも相手により違う受け止め方をするため、本当に必要なことを的確に表すことが必要であることなどを学ぶことができた。
(プレゼンテーション研修 受講者) - 時間は資産であるという考え。資産は限りがある。その資産を有効に使えればスケジューリングも上手に編成でき、仕事の段取りもよくなることを学んだ。
(仕事のダンドリ術 受講者)
職種別専門研修
全社員の能力開発を推進するため能力開発委員会を設置し、重点方針の策定や各種教育状況のフォローアップを行っています。
また、委員会の下に9つの専門部会を組織し、それぞれが職種別の専門教育を計画・立案・実施しています。部会間で意見交換する場を定期的に設けることで、効果的な教育のPDCAサイクルを実践しています。

全社教育専門サイト
当社グループにおける各職種の教育資料を集約した「全社専門教育サイト」を2018年より開設しています。
今まで点在していた各職種の専門的な教育資料や、知っていると便利な基礎教育資料に、当社グループの全社員が手軽にアクセスできます。
当サイトに教育資料を「集約」「見える化」することで、今後は『WEB図書館』としての機能を充実させていく予定です。
資格取得の支援
資格試験に挑戦できる環境の整備
事業運営において必要不可欠な監理技術者になりうる資格(技術士、施工管理技士)をはじめ、国家・公的資格の取得を経営課題の一つと捉え、社員が資格試験に積極的に挑戦できる環境を整えています。一例として、資格試験の受験指導や費用支援、資格取得者への表彰などを行っています。

