働きやすさの追求

働きやすさの追求

多様なワークスタイルを実現する職場環境づくり

当社は働き方改革の推進にあたり、多様なワークスタイルを尊重する職場環境の構築を目指しています。その一環として、社員が業務の進捗や生活スタイルに応じて、柔軟に働ける施策にも取り組んできました。特に所定労働時間は段階的に短縮しており、2025年度より7時間勤務としています。またコアタイムのない「フルフレックス」や「週休3日制度」なども導入し、1月当たりの所定勤務時間を満たせば、業務の進捗やプライベートに合わせて、柔軟に働ける環境を構築しています。

働き方改革の推進により社員の定着率が高い会社

社員一人一人が自分らしく働き、社員同士が多様な価値観とワークスタイルを認め合う職場環境の実現を目指し、働き方改革を継続的に推進しています。その成果として、新卒採用者の3年目定着率は約90％、全社員の離職率は約2％となっています。

新卒採用者3年目定着率、および全社員の離職率

場所を選ばない働き方の実現に向けて

テレワークの定着

当社グループの「テレワーク制度」では、Web会議システムやクラウドの活用などリモートワークに要する社内インフラや、社内ネットワークへのスムーズなリモートアクセスに役立つモバイルツールなど、テレワークに要する環境やシステムが整備されています。これにより本社や営業所、事務所などでオフィス勤務に従事するほぼ全ての社員が自宅でのテレワークをはじめ、各地に設置しているサテライトオフィスやシェアオフィスを利用したリモート業務が可能となっています。

育児や介護をしながらリモートワークで働ける「遠隔地勤務制度」

2023年度より、育児や介護、配偶者転勤など、特有の事情を抱える社員が勤務地に縛られず、リモートワークを前提に働くことができる「遠隔地勤務制度」を導入しています。2025年5月時点で35名の社員が利用しています。

仕事と休暇を両立できる新しい働き方「ワーケーション」

社員一人一人の創造性を最大限に引き出し、充実したライフ・ワーク・バランスを実現するため、2025年4月より「ワーケーション」に取り組んでいます。休暇を取ってリゾート地などに滞在しながらリモートワークを行う、といった新しい働き方ができるワーケーションの導入により、クリエイティビティの向上や新たな発想を促します。

現場で働く社員の働き方改革への挑戦「居住地の自由化」

プラント建設など、大規模なプロジェクトの現場業務に携わる社員は、長期の出張を伴うケースが多くあります。こうした社員がプライベート時間を確保しながら業務を両立できるよう、居住地の自由化を検討しています。

副業制度の導入

近年、ワークスタイルは急速に変化しており、また"人生100年時代"を見据えてキャリア意識も変化していることから、自律的かつ多様なキャリア形成が可能となる職場環境を望む働き手が増えつつあり、企業にはこうした価値観への対応が求められています。
このような背景を踏まえ、当社は2023年4月、働き方改革の一環として「副業制度」を導入しました。副業を通じて得られる幅広い経験やスキル・知識、新しい人脈づくりなどの機会は、個人のみならず会社の成長にも寄与するものと考えます。また、多様な価値観を持つ優秀な人材を確保するために、働き手の意識変化に対応していく必要があると認識しています。