環境技術の導入実績

環境技術の導入実績

当社グループは、多くの水処理や汚泥処理に関わる技術・製品を開発、提供していますが、製品の安全性、品質の確保はもちろんのこと、環境負荷低減にも貢献する技術開発を推進しています。業界のトップランナーとして、時代のニーズに合致した製品提供を通じて社会に貢献しています。2019年3月末時点での主な製品の実績を紹介します。

環境配慮型製品の開発はこちら

浄水処理技術 気候変動にも対応した安全な浄水システム

セラミック膜ろ過システム

セラミック膜ろ過システムは、国内で膜ろ過方式を採用している浄水場でシェアNo.1を誇る浄水システムです。膜の破断リスクが極めて低いうえ、原虫類も除去できるため、ろ過水の安全性が高く、省スペースで設置できることが特長です。
非常に長寿命という特性を持つため、膜交換の頻度が最小限で済みます。実際、本システムの1号機は納入後20年が経過した現在でもセラミック膜を交換することなく、稼働を続けています。
また、使用後もセラミック素材として再利用が期待できるため、廃棄物の大幅な低減につながります。
さらに、原水をろ過する際に必要な圧力が低く、水位差を活用したろ過も可能なため、ポンプなどの動力が低減され、省エネルギーにも貢献します。

災害時も活躍する移動式浄水場

車載式セラミック膜ろ過システム

セラミック膜ろ過システムを簡素化し、トラックに搭載した「車載式セラミック膜ろ過システム」は、操作やメンテナンスが容易で、自ら移動ができるため、熟練した技術者がいない地域でも運転管理が可能です。水道管が敷設されていない地域において、湖や川、井戸などさまざまな水源に移動して、その水を安全な飲用水に処理する、といった使い方ができます。
なお、水道管を使う水の輸送には多くのエネルギーが必要ですが、本システムは自ら移動できるため、輸送エネルギーの削減にも寄与します。
また、本システムは、高濁度原水でも安定したろ過ができるというセラミック膜の特長を生かし、豪雨や震災などの災害時にも活躍しています。

水処理技術 雨天時に河川や海の汚染を低減する水処理システム

高速雨水処理システム

合流式下水道は、降雨時に簡易処理水や未処理下水が河川などの公共水域に放流されるため、放流先の水質や公衆衛生に悪影響を及ぼします。そのため、2004年の下水道法施行令の改正に伴い、①汚濁負荷量の削減、②公衆衛生上の安全確保、③きょう雑物の削減を目標に掲げた「合流式下水道緊急改善事業」が開始され、全国各地で合流改善対策が進められています。
本システムは、独自開発した7.5mmほどの小さな専用ろ材を用いて簡易処理水や未処理下水を高速でろ過するシステムで、下水処理場の最初沈殿池や中継ポンプ場に設置することで、オイルボールやビニールなどのきょう雑物や汚濁物質をろ過速度1,000m/日でろ過(除去)することが可能です。
また、既存の最初沈殿池を改造して設置することが可能であり、運転やメンテナンスが容易なため、全国の合流改善対策として採用され、公共水域の環境保全に貢献しています。

専用ろ材

水処理技術 使用電力を大幅低減したシェアNo.1のシステム

高密度配置対応型散気装置

生活排水を集めて処理する下水道では、日本全体の電気使用量の0.7%(211万世帯分の年間電力使用量に相当)が使用されています。
そのうち、処理場内の下水処理にかかる電力が約5割を占めています。
下水処理では下水中の汚濁物質を微生物が分解し、細かい汚れとともに微生物が沈むことで汚濁物質を除去しますが、微生物が活動するために大量の空気を下水中に吹き込む(散気する)必要があります。
当社は、セラミック技術を応用して超微細な空気を散気できるシステムを開発し、高い酸素移動効率を可能としました。また、空気を吹き込む際の圧力損失も低下させたことで、必要な電力量を従来システムと比較して約30%低減することが可能となりました。
本システムは、メンテナンスフリーで性能が持続するため長寿命という特長をもち、国内No.1のシェアを有しています。

熱操作技術 廃棄物を燃料へと変換した熱操作技術

下水汚泥燃料化システム

都市部の下水汚泥は、脱水して水分を減らした後、焼却するプロセスが一般的です。焼却後に発生する灰は、セメント原料などに有効利用されています。
当社の「下水汚泥燃料化システム」は、下水汚泥を蒸し焼きにして炭化し、燃料化物(炭)を製造する技術です。製造した燃料化物は有価で販売することができ、火力発電所などで石炭の代替燃料として有効利用されています。
下水汚泥の燃料化物は、下水汚泥の新しい有効利用用途として大きな期待を寄せられています。

資源環境技術 プラスチック類の選別効率と精度を向上

一般廃棄物リサイクル処理システム

日本の廃プラスチック発生量は900万t/年以上と言われており、全廃棄物の約2%を占めています。廃プラスチックは、中国をはじめとした各国が輸入規制を行っており、また、マイクロプラスチックによる海洋汚染などが大きな社会・環境問題として注目されるようになったことで、排出抑制はもちろん、資源化再利用の重要性が高まっています。しかし、廃プラスチックの資源化は、レジ袋に代表される軽量系のものと、洗剤ボトルのような重量系のものの分別に加え、きょう雑物を手作業で取り除く必要があります。
当社グループではプラスチック類のリサイクル率向上に向け、比重差を利用して手選別作業での選別効率と選別精度を向上させる装置の開発を長年にわたって続けています。
なお、破砕選別施設ではスプレー缶やリチウム電池の混入により爆発・発火するリスクが高まっていることから、当社グループでは、万一の発火時に早期検知し、消火する延焼防止システムも開発し、施設の安全に貢献しています。「一般廃棄物リサイクル処理システム」の累積納入実績は、2018年度時点で約300件にのぼります。